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ライセンスや著作権が明示されているケース
先ほども少しだけ使用許諾やライセンスについて触れましたが、こうした権利に関する部分を明示しているソフトウエアについて注目してみましょう。そのソフトを開発・提供している個人や組織の目的次第ですが、同じ無料で配布されているケースであっても、使用許諾の内容次第では扱い方が大きく変化してくることになります。例えば個人で利用する分には無料でOKとしておき、企業がビジネスで利用するという場合には有料にしたいというケースもあります。
また、入手したソフトウエアを第三者へ配布する行為（再配布）を禁じているケースもありますし、開発元へ連絡を入れれば許可してくれるというケースもあります。それに関連して無断でのコピー（複製）を禁じているようなケースも見られます。こうしたルールは開発者などの権利所有者が、著作権を守るために明記していることが多いわけですが、その反面、企業ユーザーなどに安心して使って欲しいという目的が込められているケースもあります。「何でも自由にどうぞ」と配布してしまうと、逆に企業は使いづらいという側面があるわけです。
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